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シュナイダーエレクトリック、日本国内でサーバールームやデータセンター等のIT環境向けの使用済み製品回収を強化し、リチウムイオンバッテリーの回収を開始

  • リチウムイオンバッテリーの回収に加え、UPS本体やバッテリーだけでなく、ラックやケーブル、アクセサリーなどの周辺機器まで、サーバールームやデータセンターで廃棄される使用済み機器を一括して回収可能に
  • 回収拠点を1か所から8か所に拡大し、輸送時の利便性を向上

ネルギーマネジメントおよびオートメーションにおけるデジタルトランスフォーメーションのリーダーであるシュナイダーエレクトリックは、サーバールームやデータセンター等のIT環境向けの使用済み製品について、国内における回収方法を強化したことを発表しました。希少金属を含むリチウムイオンバッテリーをはじめ、サーバーラックやケーブルなどの周辺機器まで、IT環境で廃棄される様々な使用済み機器を一括して回収できる体制を整えました。2月1日より、正式に回収を開始します。

シュナイダーエレクトリックが展開する無停電電源装置(UPS)のリーディングブランドであるAPCは、1996年に日本市場で事業を開始し、これまでも製品の回収やリサイクルに注力してきました。特にAPCブランドのUPSを新たに購入した顧客向けには使用済みUPSを無料で引き取るプログラム「Trade UPS」を展開し、多くの使用済みUPSやバッテリーをリサイクルしてきました。

今回の使用済み製品回収の拡大は、これまでの取り組みを更に強化するもので、従来UPSに搭載されていた鉛素材のバッテリーはもちろん、回収時に特殊な取り扱いが必要なリチウムイオン素材のバッテリーも正式に回収に対応します。加えて、サーバーラック、ケーブルやアクセサリー類まで、IT環境で機器の入れ替えやメンテナンスの際に廃棄される様々な使用済み機器を一手に回収できるようになり、引き取り先の拠点も全国8か所に拡大したことで、日本各地から柔軟に幅広い使用済み機器を受け入れられる体制となりました。また、今回採用した日本国内での回収における協力会社は、使用済小型電子機器等の再資源化の促進に関する法律(小型家電リサイクル法)の認定事業者として継続的に登録されており、回収された使用済み機器は90%以上がリサイクルされます。今後、より多くの使用済み製品のリサイクルを推進し、循環型で環境負荷の低いサーキュラーエコノミーの実現に貢献します。

具体的な回収方法や発送先など、詳細についてはWebサイトをご覧ください。

なお、シュナイダーエレクトリックは、2024年11月より、全ての自社製品に環境負荷に関するデータシートを公開する取り組み Environmental Data Program を開始しています。透明性を追求し、製品ライフサイクルのあらゆる段階(素材から製造、使用、廃棄、リサイクルまで)で発生する環境への影響をすべて反映した情報をデータシートとして公開することで、顧客のよりサステナブルな製品選定をサポートします。

Wiztrustブロックチェーン認定プラットフォームの導入

2019年10月2日から、シュナイダーエレクトリックは通信の安全性を確保するために、コンテンツについてWiztrustから認定を受けています。コーポレートコミュニケーションについては、WebサイトWiztrust.comで、信頼性を確認できます。
プレスリリースを表示 (pdf, 185 kb) 新しいウィンドウで開きます。
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